社名 |
タニ工業株式会社 | |
| 〒599-8241 大阪府堺市福田903番地 (TEL)072-235-0310 (FAX)072-235-2229 E-mail:tani@tani-k.jp |
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(取扱品目) |
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| 〒140-0004 東京都品川区南品川2-15-6 (TEL)03-5715-3862 (FAX)03-5715-3863 E-mail:tokyo-1@tani-k.jp フリーダイヤル (TEL)0120-893-071 (FAX)0120-893-072 |
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(取扱品目) |
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| 〒599-8243 大阪府堺市見野山44番地 (TEL)072-235-7835 (FAX)072-235-7836 |
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(取扱品目) |
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| 〒810-0062 福岡県福岡市中央区荒戸1-14-10 (TEL)092-715-7198 (FAX)092-715-7199 フリーダイヤル (TEL)0120-333-689 (FAX)0120-888-400 |
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(取扱品目) |
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| * 87 Tran Minh Quyen, Ward 10, District 10, Ho Chi Minh City Tel: (084) 8 629 33492 Fax: (084) 8 629 33472 Mobile : 0908 277 037 (Mr.Trung) E-mail : vietnam.tani@gmail.com |
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(取扱品目) |
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ベトナム ハノイ事務所 |
* 416/9 Hamlet 1 , Cai Von town, Binh Minh district, Vinh Long Province
Tel: (084) 703 508 625 Mobile : 098 464 3985 (Mr.Lu?n) E-mail: fuzisangasuki@yahoo.co.jp |
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(取扱品目) |
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常設展示場 |
福岡県糟屋郡久山町大字久原2848-1 ニッポー物流サービス株式会社内 |
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創業 |
1968年(昭和43年)1月10日 | |
会社設立 |
1980年(昭和55年)11月1日 | |
資本金 |
15,000,000円 | |
会社役員 |
代表取締役 谷勝幸 専務取締役 谷浩和 常務取締役 谷光枝 |
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従業員 |
18名(2010年現在平均年齢36歳) | |
事業内容 |
産業機器製造部門 プラントエンジニアリング部門 設備部門 総合建築部門 流通部門 |
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取引銀行 |
三井住友銀行鳳支店、紀陽銀行泉が丘支店、大阪東信用金庫初芝支店 | |
加入団体 |
堺商工会議所 堺経営者協会 淡友会 | |
建設業許可 |
大阪府知事許可(般-17)第57585号管工事業 大阪府知事許可(般-17)第57585号とび土工事業 大阪府知事許可(般-17)第57585号機械機器具設置業 光触媒工業会 |
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| 古物商許可番号 |
大阪府公安委員会 第622082106508号 | |
| 1968年 1月 | 配管工事、環境設備工事、プラント建設(屋外生産)を主として大阪市住吉区にて谷工業を創業。 |
| 1972年 3月 | 業務拡張の為、大阪府堺市に移転。 |
| 1980年11月 | 本社を堺市福田に移転。 製造部門として環境装置、プラント建設、生産合理化設備建築(総合建設業)、機械器具設置。立体駐車場の製造専門工場としてタニ工業株式会社設立(資本金500万円) |
| 1982年 5月 | 新規分野進出。流通倉庫設置、賃貸建物の建設に進出。 |
| 1984年 6月 | 新規分野進出。(自転車組立業務) |
| 1986年 7月 | 自転車チェーンの自動切断機開発。 |
| 1987年 7月 | 南大阪地域地場産業振興センターにて展示会。 |
| 1990年11月 | 業務拡大の為大阪府堺市東山工場新設稼動。 |
| 1992年 5月 | 資本金1500万円に増資。 |
| 1993年 4月 | 新製品開発部門新設。 |
| 1997年 1月 | 環境機器製造販売。 |
| 2003年 4月 | 福岡営業所開設。 |
| 2003年 4月 | ストロングクラッシャーシリーズ販売開始。 |
| 2008年 4月 | 東京営業所開設 |
| 2010年 | 現在にいたる。 |
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近年、IT革命により情報の流れが急速に加速し、それに伴い物の流れもよりスピディーさを求められ即日発送、翌日納品が主流になりつつあります。 |
当社は昭和43年に設立されて、すでに30年あまりの年月が経ちました。創業当初は、配管工事、プラントの建設を主業務としていましたが、現在では産業用コンテナの製造販売をはじめ、環境機器販売(中国、シンガポールとの共同開発)、フレキシブルコンテナの製造販売にいたるまで多様な事業を展開しています。
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重点経営方策 |
販売活動の積極的な展開 事業分担の徹底 販売から提案営業への移行 |
新規事業開拓 |
情報収集の強化 成長分野への投資 |
生産性向上・効率化の徹底 |
品質管理の徹底 生産サインの見直し |
技術力の向上 |
社員スキル向上の奨励 |
各部門の自立的な推進 |
事業部ごとの予算管理の徹底 迅速な状況把握の徹底 |
人材・職場の活性化 |
人事制度の見直し 効率的かつ弾力的な組織編制の見直し |